産業・組織心理学会が発行する機関誌「産業・組織心理学研究（第35巻　第1号　2021年7月）」に本学の一守靖教授の論文が掲載されました。
「従業員は職場に戻るのかーベンチャー企業A社の事例を通した考察ー」と題した論文が掲載され一守教授より以下のコメントを頂きました。

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緊急事態宣言の解除を受けて従業員に出社を求める企業が増え始め、ツイッターでも”強制出社”という言葉が一時トレンド入りしました。アメリカでは、テレワークでも効率的に働けることを経験した従業員に対して企業は完全出社を強要できないという議論が出ています。本論文は，あるベンチャー企業のテレワーク施策と，そこに働く従業員のオフィス出社状況等のデータ観察を通して，日本のみならず世界のすべての企業がこれから迎えるアフターコロナ時代の働き方について考察したものです。特に働き方改革を推進する立場の方々の参考にしていただければと思います
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なお、在学生の皆様におかれましては、本学図書館で閲覧可能です。
お気軽に図書館司書までお尋ねください。

『産業・組織心理学研究』は産業・組織心理学会の機関紙として論文，論説，研究情報など，今日の人事，組織行動，作業，消費者行動に関する最新の理論と実践研究が掲載されています。（産業・組織心理学会公式サイト：https://www.jaiop.jp/）

一守靖教授
＜担当科目：地域フィールドスタディ、組織マネジメント/組織行動論、演習Ⅰ＞
慶應義塾大学経営学修士（MBA）、同博士（商学）。
日系上場企業、日系ベンチャー企業、外資系多国籍企業において延べ30年以上にわたり人材・組織マネジメントを統括する傍ら、国内の複数の大学院で教鞭をとり、アカデミックの知見をビジネスの実践に活かす取り組みを行っている。