データベース一覧
【リモート可】とあるものは、リモートアクセス可能(在学生及び教職員)。詳細はこちら
※リモート可と記載がないものは、学内外問わずインターネットに接続した端末から利用が可能。
【リモート可】電子ブック。本学で契約している電子ブックの閲覧が可能です。電子ブックの中には閲覧のみのものとダウンロード可のものがありますが、ダウンロード可能なものは、ダウンロード枚数制限に注意してください。 |
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【リモート可】海外電子ジャーナルのデータベース。本学と関連性の高い分野のジャーナル約200誌を収録。契約しているジャーナルは、無料で閲覧・ダウンロードが可能。 |
説明動画 | 操作ガイド | 閲覧可能論文リスト | |
【リモート可】日経関連の新聞記事検索データベース。記事検索以外に企業情報検索や、人事検索などが利用可能。 |
操作ガイド | |||
【リモート可】企業財務・マクロ経済のデータベース。財務情報など各種企業情報の活用、市場状況調査、競合分析等が可能。 |
説明動画 | 操作ガイド | 活用事例動画 | |
【リモート可】判例検索データベース。判例検索以外にも、法学雑誌「ジュリスト」、「論究ジュリスト」の閲覧、ダウンロードが可能。(主に税法履修学生利用) |
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【リモート可】本学にて利用が可能なのは、次のコレクションになります。 |
操作ガイド | |||
【税法履修学生専用】加除式書籍「DHCコンメンタール」のうち、「所得税法(逐条解説書)」と「所得税務釈義(事項解説書)」 を収録したデータベース |
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文献だけでなく、外部連携機関、機関リポジトリ等の研究データ、KAKENの研究プロジェクト情報などを含めて、横断検索できるデータベース。 |
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全国大学図書館・研究機関所蔵の総合目録。探している本や雑誌が、どこの大学に所蔵があるかが分かる。 |
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国立国会図書館の蔵書検索データベース。他大学に無いものでも 国内で印刷された雑誌や本であれば、必ずここに所蔵が有る。 |
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国立国会図書館のデジタル化した資料のうち、約150万点を本学図書館から閲覧・複写できるデータベース。(資料の閲覧は図書館専用端末でのみ可能。複写は図書システムを通じ依頼する。) |
操作ガイド | |||
日本税務研究センター(以下、日税研)のホームページ。日税研が発行する雑誌3誌について、図書システムを通じ無料で複写が可能(主に税法履修学生利用) |
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全国の大学が発行する紀要や論文集等が無料でダウンロード可能なデータベース。 |
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国立研究開発法人科学技術振興機構 (JST) が提供する電子ジャーナル。日本から発表される科学技術分野の刊行物(国内の1,500を超える機関が発行する3,000誌以上のジャーナルや会議録等の刊行物)を閲覧可能。 |
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本学の学術研究成果物を収集・保存して公開しているリポジトリ。本学紀要論文のフルテキストを閲覧できる。 |
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政府統計の総合窓口。 |
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新潟県立図書館のホームページ。中央区に位置している。 |
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新潟市立図書館のホームページ。本学に一番近い市立図書館は新潟駅前にある「ほんぽーと」。県内最大の図書館。新潟大学附属図書館所蔵の本についても、依頼すると無料で取り寄せが可能。※利用する場合には、学生証と現住所が確認できる資料を 利用したい図書館へ持参して図書カードを作成してください。 |
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Googleの論文検索データベース。他で引っかからなくとも、意外にこのデータベースで探している文献のPDFが見つかることも多い。 |
■ その他、論文・事業計画書等の作成に役立つ便利なデータベース
データベース | 特 徴 |
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ERINA | (公財)環日本海経済研究所が提供しているデータベース。北東アジアに関する経済情報や、ビジネスデータなどが検索可能。また、本学所蔵雑誌「ERINA REPORT」に収録されている過去の論文も無料で閲覧することができる。 |
NDLTD | 北米を中心に70以上の世界の機関が参加している電子学位論文の検索・閲覧サイト。 |
FindArticles | Harper's Magazine等の1984年以降に出版された出版物の全文記事検索サービス。 |
AGRICOLA | アメリカ国立農業図書館が提供している英語文献データベース。 |
ERIC | アメリカ教育省が提供している、教育学分野の論文の書誌・抄録データベース。 |